第3章

核武装願望と資源の分散化
実は、核発電は経済行為ではないのです。「核武装」と「利権」が、日本がむりやり核発電をやっている理由です。
もともと右派の願望として「核武装したい」ということがありました。敗戦国がいきなり核武装では国際的にも許されませんから、「平和利用」を内外世論への隠れみのにして潜在的な核大国への道を求めたのです。先頭に立ったのは中曽根康弘元首相や読売新聞社主の正力松太郎氏でした。米ソ冷戦の中でアメリカの意思も働いていました。
その後1973年に世界をオイルショックが襲い、田中角栄総理が、エネルギー資源を中東だけに頼っていては危険だから分散化しようとして、核発電を推進しました。

原爆と原発は紙一重
1958年頃には防衛庁で原爆の技術的な研究が真剣に行われていました。当時の岸信介首相は「防衛用小型核兵器を持つことはは合憲だ」と国会で答弁し、首相退任後の講演で次のように語っていることを、前掲の山本義隆氏が紹介しています。

平和利用ということと軍事的利用ということは紙一枚の相違である。ある人は紙一枚すらの相違はないといっている。今日の原子力のいろいろな利用というものは、いうまでもなくみな軍事的な原爆の発達から生まれてきているものである。平和的利用だといっても、一朝ことあるときにこれを軍事的目的に使用できないというものではない。    (岸信介講演録)

山本氏はさらに、その方針は現在まで引き継がれていて、2006年に元経産省審議官が、「核燃料サイクルは産業政策の枠を超えて、外交、安全保障政策と統合して対処してゆくことになります」と述べていることを紹介しています。つまり核発電は経済問題ではなく安保(軍事)問題だということです。
核発電は核武装のために必要?
福島事故の後の2011年8月に、自民党の石破茂政調会長(当時)がテレビ朝日の報道ステーションで、「日本がいつでも核武装できることが戦争の抑止力になる。だから核発電をやめるべきではない」と発言しています。毎日新聞の牧太郎編集委員も2011年10月11日の夕刊で「脱原発は紛れもなく核保有の放棄。われわれに突きつけられた問題は国の安全保障にかかわる重大な選択なのだ」と書いています。
どうやらそれがムリヤリ核発電を推進してきた裏側の理由だったようです。なるほどそれなら、コストも安全もどうでもいいわけです。

日本が核武装する時代ではない
しかしいまどき日本が核武装する時代ではありません。たしかに50年代・60年代には核保有国となって発言権を高めたい、というタカ派の意図もありましたし、世界的にもキナ臭い冷戦時代でした。しかし世の中は変わりました。上の写真のようにアメリカ大統領とロシア大統領がハンバーガー店で談笑する時代です。情報はあふれ、国際社会は融合しつつあります。日本が核武装することを国際世論が許すことはありませんし、また日本国民が許すはずがありません。もし、核武装のために核発電をやってきたのだ、これからもそうだ、と主張する政党があるなら、選挙でそのことを国民にはっきり示して審判を仰ぐべきです。
それに、核武装するためには、大規模な発電をしなくても、核の技術を持ちウラン濃縮やプルトニウムの抽出ができればいいのです。その上、日本にはすでに原爆4000個分のプルトニウムがあります。
逆に福島の事故で明らかになったことは、全国に無防備な核発電所を林立させたことによって、日本は外敵のミサイル攻撃や破壊工作によって壊滅する危険が非常に高くなっているということです。抑止力どころではありません。

資源分散は天然ガス
1973年の石油危機で、エネルギー資源を中東に頼っていた日本は危機に陥りました。その反省から、政府は資源の輸入元を分散するために核発電を推進することを決めました。ウランも輸入品ですが、容積が少なくてすむので数年分を国内で備蓄できるので、エネルギー安全度が高まるということです。
しかし石油危機の当時はソ連とは交渉できない時代でしたが、いまは冷戦が終わり、ロシアの天然ガスが有力な資源として登場してきました。シベリアには日本の需要の三百年分の天然ガスがあると言われています。また、日本の周辺海域にもメタンハイドレードやシェールガスなどの新しい天然ガスが豊富にあると言われています。
そして先述したように、天然ガスによるガスタービン発電は核発電よりも優秀な発電方法なのです。ガスタービンとはジェットエンジンのようなもので、ガスを燃焼させて、まずタービンを回して発電し、排出される高温排ガス(600度C)でボイラーで蒸気を作って2段目の発電をします。効率は60%近くになります。電力会社は、近い将来に核発電が止まることを想定してガスタービン発電の準備を急いでいます。

核発電 = 利権
このように、国策としての核武装や資源の分散化は、歴史的には意味があったかも知れませんが、今では核発電を推進する理由にはなりませんし、実際、現場では忘れ去られています。
残るのは「利権」だけです。核発電は今や政・官・財・学の強固な利権のかたまりです。核発電は「原子力村」と呼ばれる人々の利権のためにだけ建設され、運転されています。
監督官庁である経産省から電力会社の指定ポストに天下る仕組みが出来ています。東電などへの天下りは経産省幹部の「老後の人生設計」になっており、根が深いものです。自民党や経産省の有力者の子女は易々と東電に就職しています。高めに設定された電力料金の余剰と、関連団体や地元にばらまかれる税金とが裏で還流されて、人々が甘い汁を吸っています。
前掲の山本義隆氏は以下のように書いています。
事故発生以来、日本の原発政策を推進してきた電力会社と経済産業省(旧通産省)と東京大学工学部原子力工学科を中心とする学者グループ、そして自民党の族議員たちからなる「原子力村」と称される集団の、内部的には無批判に馴れ合い外部的にはいっさい批判を受け入れない無責任性と独善性が明るみにひきだされている。学者グループの安全宣伝が、想定される過酷事故への備えを妨げ、営利至上の電力会社は津波にたいする対策を怠り、これまでの事故のたびに見られた隠蔽体質が事故発生後の対応の不手際をもたらし、これらのことがあいまって被害を大きくしたことは否めない。その責任は重大であり、しかるべくその責任を問わなければならない。

なれ合い半世紀
たくさんの独立法人や外郭団体が作られ、官・財・学界の関係者がトコロテン式に押し込まれる仕組みがあります。そこに現役官僚が予算をつけます。これ以外にも団体はたくさんあり、電力料金や税金がさまざまな形で注ぎ込まれています。核発電産業全体の雇用は4万5千人と言われていますが、逆に言えばたったそれだけの人々のために核発電は行われています。
鉄道でも飛行機でも建築物でも、事故があって被害者が出れば、誰かが責任をとるものです。場合によっては警察や検察の捜査や逮捕があります。しかし福島の事故ではそれがまったくありません。全員おとがめなしです。これも利権なのでしょう。逆に、怒ってデモをした市民が逮捕されています。

これはファシズムだ
さらに電力会社の莫大な利益が広告費や寄付となって、多くの学者や知識人やタレントやマスコミが取り込まれています。前掲の山本義隆氏はこれを「原発ファシズム」と言っています。
優遇されている電力会社は、他の企業では考えられないような潤沢な宣伝費用を投入することで大マスコミを抱き込み、頻繁に生じている小規模な事故や不具合の発覚を隠蔽して安全宣伝を繰りかえし、寄付講座という形でボス教授の支配の続く大学研究室をまるごと買収し、こうして、地元やマスコミや学界から批判者を排除し翼賛体制を作りあげていったやり方は、原発ファシズムともいうべき様相を呈している。ほとんど唯一の有効な異議申し立て人になりうる骨のある有能な地方自治体の長にたいしては、前福島県知事の起訴に見られるように、冤罪すら仕組まれている。
かくして政・官・財一体となった「怪物的」権力がなんの掣肘もうけることなく推進させた原子力開発は、そのあげくに福島の惨状を生み出したのであった。 (前掲書より)

発電を自由にする
利権は独占から生じます。自由競争があれば利権は生じません。誰でも一定の資格を満たせば自由に発電して、出来た電気を売ることができるようにすればよいのです。発電と送電を分離して、コンピュータとIT技術でスマートグリッド(賢い送電網)を作る。こうすれば利権は消滅します。電電公社がNTTになって電話が自由化されたのと同じです。
発電が自由になればトヨタや新日鉄などの大会社は自家発電をかねて電力会社を作るでしょう。ある程度以上の規模になればその方が安いからです。電気が売れれば利益にもなります。上の記事のようにトヨタはすでに動いています。実は今でも一部では電力が自由化されていて、たとえば神戸では神戸製鋼が市街地で大規模な石炭火力発電をして市に供給しています。東京の立川市は自由化された電力を買って電力代を節約しています。驚いたことに東京の経産省の本省は、東電ではなく自由電力を買って、ちゃっかりと電気料金を3割もカットしています。
しかし自由化には既得権者からの猛反発があります。菅直人前総理が発電の自由を言ったとたんに、与野党、財界、マスコミこぞっての「菅おろし」が始まり、与野党議員で「地下式核発電推進議員連盟」なる怪しげな集団が旗揚げして気勢を上げ、不信任案が提出されました。一筋縄では行きません。

自然エネルギーを開発する
電力を自由化すれば、経産省が意図的に押さえ込んできた自然エネルギーの開発が進みます。
太陽光発電、風力発電、小水力発電、地熱発電、波力、潮力、海藻類のバイオマスなど、日本の自然環境と技術力を生かせる分野がたくさんあります。地熱以外はすべて太陽の恵みです。
太陽光は休耕田や市街地の屋根などを有効利用すれば夏場のピーク電力を相当カバー出来るでしょう。風力は東北や北海道に豊富にあり、送電網さえ整えば大量の電力を都会に送れます。銚子沖で洋上風力発電をやれば東電管内の全電力を作れるという試算もあります。また日本は雨が多く、国土の8割が山で急流がたくさんありますから、山あいの町や村で小水力発電が始まるでしょう。火山国ですから地熱はたくさんあり、地熱発電の技術も日本が世界一でアイスランドなどに輸出するほどです。潮力や波力や海藻バイオマスは、日本は四方を海に囲まれていますから有望です。各地で自然エネルギーが分散型で活用できれば、中央集権型の利権も消滅します。

日本は生まれ変わらねばならない
左上の図①は自然エネルギー市場への世界の投資額の推移で、環境エネルギー政策研究所の飯田哲也氏によるものです。(岩波新書「原発を終わらせる」石橋克彦編より)。
図②は世界の風力発電の現有設備量ベストテンで、中国は23%で1位、アメリカが2位、ドイツが3位です。日本はその他大勢に埋もれてたったの1%です。どの国でも、大きなビジネスチャンスとして民間が自由に積極的に投資して、風力発電は好景気に湧いています。もし福島の事故がなかったら、日本人の誰も世界のこんな状況に気付かなかったでしょう。
図③は、ソフトバンク社長の孫正義氏が設立した「自然エネルギー財団」の初代理事長に就任した、前スウェーデン国エネルギー庁長官のトーマス・コバリエル氏の記事です。ヨーロッパでは、再生可能エネルギーは設備を作るほど安くなり、逆に核発電設備は作るほど年ごとに高くなっているそうです。スウェーデンでは15年前に電力を自由化し、競争が始まって電力料金が安くなって、企業の競争力が増したそうです。氏はそういう経験を生かして、世界中の最新の情報を取り入れて、日本の自然エネルギー開発に力を発揮してくれそうです。
2011年の8月に、菅直人前総理が自らの退陣と引き替えに成立させた「再生可能エネルギー買い取り法」が、エネルギー資源の多様化をすすめる助けになるでしょう。福島の事故をきっかけにして日本は生まれ変わらねばなりません。

世界は変わった
福島の事故を見て、世界の人々の意識は大きく変わりました。世界各地で核発電反対のデモが起き、スイスは脱・核発電を決めました(写真①)。ドイツも2022年までに脱・核発電をすることを正式に決定しました。イタリアも核発電を停止しました。台湾も6基の核発電の廃止を決めました。アメリカでは計画中のテキサス核発電の建設が中止されました。タイは核発電を計画して輸入商談に入っていましたが、福島の事故を見て計画を白紙にしました。「国民の安全を守る方が大切だ」と副首相が語っています。フランスは特殊な核大国で、国内電力の8割を核発電でまかない、ヨーロッパ諸国に電気を売っています。しかし先日、核の処理施設で爆発が起こり死者が出ました。フランスでも、いまや国民の77%が核発電反対になっています。
脱・核発電は国を上げて取り組む課題
写真②は9月に横浜で行われた右翼系のデモです。横断幕には「福島の子供たちを救い出し、麗しき山河を守れ!」とあります。幕の左端(向かって右)を持っているのは一水会顧問の鈴木邦男氏で、福島の出身だそうです。このデモでは右翼のお定まりの街宣車や戦闘服は主催者が厳禁したそうです。核発電に反対する運動は、国を愛し、郷土を愛し、子供たちを守り、山河を守ろうとする者が先頭に立つべき運動ですから、真正の右翼であれば行動するのが当然です。
事故の後で、右派の論客であった西尾幹二氏は、これまで賛成していたことを反省して核発電反対に転じました。皇室につながる旧宮家の竹田恒泰氏は「原発は日本にふさわしくない」と言っています。民俗や宗教の研究者である中沢新一氏は、核発電は多神教の日本人にはそぐわないと言っています。

写真③は9人の文化人が呼びかけた大規模な脱・核発電の集会とデモです。他にも多くの文化人が核発電に反対しています。
経済界では東京の城南信用金庫の吉原毅理事長が、核発電反対の声明を出しました(写真④)。信用金庫の使命は地域の経済を守ることだが、福島ではそれができない。知れば知るほど核発電はやめるべきだと語っています。ソフトバンクの孫正義氏もこれまで無関心であったことを反省し、私財を投じて自然エネルギー開発を事業化することを表明しました。労働組合の連合の古賀伸明会長も核発電のない社会をめざそうと言っています。
脱核発電は国を上げて取り組む課題です。右も左もありません。

宗教者が果たすべき役割
福井県にある曹洞宗大本山永平寺は、増殖炉「もんじゅ」(文殊菩薩)や転換炉「ふげん」(普賢菩薩)の名付け親だそうです。しかし同寺はこのほど、核発電は子孫へ負の遺産を残すことになるので仏の教えに背く、として反対を表明しました。
日本人は宗教離れをしていると言われますが、各地には多くの寺院があり、彼岸の墓参りや盆の先祖供養、除夜の鐘など、仏教的雰囲気は日本に満ちています。神道も各地の神社への参拝者は引きも切らず、七五三とか秋祭りなどの神事は各地でますます盛んに行われています。ほかにもたくさんの宗教があり、それぞれ信者を集めています。
かつて共産主義は宗教を否定しましたから、宗教者が保守政党を支持するのは自然です。しかしその保守政党が無責任に、利権がらみで核発電を乱立させて来たという事実があります。
宗教は政治に口を出さないのが近代国家ですが、核発電は政治だけの問題ではありません。命の問題であり倫理の問題です。今こそ宗教者が発言し、国や民を導くべき時です。その発言は、国民にも政治家にも重く受け止められるでしょう。

知事が鍵を握っている
核発電の是非は政治の問題ですから、遠回りのようでも我々の代表である代議員を動かして民主的に決定することが効果的です。市町村レベルで反対決議を次々に上げてゆくことが、脱・核発電の道です。
鍵を握っているのは立地県の知事です。政府は、核発電を動かすには「地元自治体の理解」が必要だと言っています。知事には核発電の稼働についての明確な法的権限はなくとも、政治的には地元自治体の代表ですから、政府が地元の意思を尊重する以上、もっとも影響力を持つのは知事です。
立地の地元が核発電に賛成するのは補助金がもらえるからですが、狭い市町村レベルならともかく、県民1人1人となると金銭的メリットはわずかです。逆に事故があれば県全体が被害を受けます。ですから県知事であれば、狭い市町村とは違うレベルで判断することになります。 以前はともかく、福島事故を経験した後の現在では、地元は事故があることを承知で核発電を認めるわけですから、事故があれば地元にも責任があります。むしろ他県に対しては加害者になってしまいます。立地県の県民は、知事選で核発電問題を争点にして、明確な意思を示すべきです。

つつましく生きる日本
上の写真は日本の見慣れた風景です。
アラビアの人たちが抱く天国のイメージは、なだらかな山があって緑に覆われ、小川が流れ、鳥がなき、花が咲いているというものだそうです。それはそのまま日本の風景です。薄皮まんじゅうの薄い薄い皮の中にあって日本の自然は天国なのです。この美しく住みやすい国を、たやすくたくさんの電気が欲しいというだけのことで、その実は一部の人々の利権のために、放射能で汚すことなどあってはなりません。
福島では1人1人の人間の尊厳が深く傷つけられています。丹精込めて作った米や野菜や果物や、育てた牛や馬や鶏や、苦労して獲った魚貝類が放射能で食べられない、捨てなければならない、営々として築いた農地や家業を捨てなければならないなど、何と口惜しいことでしょう。放射能のことなど何も気にしなくて良かった、たった半年前の当たり前の生活が、どれほど幸せだったことでしょう。
日本はこれから人口が減って静かになってゆきます。知的に、つつましく、おだやかに暮らして、恵まれた自然を大切に守り、子孫に伝えてゆきましょう。

ふるさとの話をしよう
東北の被災地を慰問する人たちは、よく文部省唱歌の「ふるさと」を歌います。うさぎ追いしかの山、おぶな釣りしかの川。みなで唱和できる懐かしい良い歌なのですが、なにしろ電車も走っていない明治の歌なので情景がいかにも古い感じです。
この「ふるさとのはなしをしよう」は昭和40年私が高校生の頃に、「なにわのモーツアルト」と呼ばれるキダ・タローさんが作曲した歌で、故北原謙二さんが独特の鼻にかかった高音で歌ってヒットしました。最近は山本譲二さんがカバーしています。都会に出てきた若者が、海、町、山、という日本のふるさとを語り合う内容です。また、かつおと言えば気仙沼、花火と七夕は仙台、桃は福島ですから、美しく人情豊かな東北地方の歌のようでもあります。
キダさんは2万曲以上の曲を作ったそうですが、大ヒットしたのはこの歌だけだと自分で言って笑っています。落語家の立川談志さんは、キダ・タローはこの歌だけでえらい、と毒舌家には珍しく人と歌をほめています。みなさん、カラオケなどでぜひ歌ってみてください。       完

あとがき
福島の事故から日本人が何を学び、どのように復興し、世界の中でどんな役割を果たしてゆくのか、世界中の人々が注目しています。私たち人間は太陽の恵みで生かされている存在ですから、人々の叡智によって、できるだけ太陽エネルギーで完結して暮らすことが理にかなっています。

敷島の大和心をひと問はば 朝日に匂ふ山桜花・・・

これは明治維新の思想的源流となった国学者本居宣長の歌です。解釈はさまざまに揺れて軍国主義にも利用されましたが、素直に読めば、日本人の心根を日本の美しい自然にたとえて表現したものです。核発電は、そんな日本人の心の有りようにはそぐわない、猛々しく、毒々しいものです。
毎年、毎年の広島、長崎から、核兵器廃絶の訴えとともに、私たち日本人が福島の教訓を生かして、世界の先頭に立って核発電から脱し、新しいエネルギー技術を開発し、その成果を世界に提供していることを、世界の人々に報告したいものです。
本書は、私のスライド講演を聴かれたドニエプル出版の小野元裕社主のお勧めで出版の運びとなりました。機会を与えてくださったことに感謝いたします。

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